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緒言・提言
「WHO(世界保健機関)による緩和ケアの定義(2002)」定訳

WHO Definition of Palliative Care(2002)
Palliative care is an approach that improves the quality of life of patients and their families facing the problem associated with life-threatening illness, through the prevention and relief of suffering by means of early identification and impeccable assessment and treatment of pain and other problems, physical, psychosocial and spiritual.

Palliative care

  • provides relief from pain and other distressing symptoms;
  • affirms life and regards dying as a normal process;
  • intends neither to hasten or postpone death;
  • integrates the psychological and spiritual aspects of patient care;
  • offers a support system to help patients live as actively as possible until death;
  • offers a support system to help the family cope during the patients illness and in their own bereavement;
  • uses a team approach to address the needs of patients and their families, including bereavement counselling, if indicated;
  • will enhance quality of life, and may also positively influence the course of illness;
  • is applicable early in the course of illness, in conjunction with other therapies that are intended to prolong life, such as chemotherapy or radiation therapy, and includes those investigations needed to better understand and manage distressing clinical complications.

緩和ケアの定義(WHO 2002年)
緩和ケアとは、生命を脅かす病に関連する問題に直面している患者とその家族のQOLを、痛みやその他の身体的・心理社会的・スピリチュアルな問題を早期に見出し的確に評価を行い対応することで、苦痛を予防し和らげることを通して向上させるアプローチである。

緩和ケアは
  • 痛みやその他のつらい症状を和らげる
  • 生命を肯定し、死にゆくことを自然な過程と捉える
  • 死を早めようとしたり遅らせようとしたりするものではない
  • 心理的およびスピリチュアルなケアを含む
  • 患者が最期までできる限り能動的に生きられるように支援する体制を提供する
  • 患者の病の間も死別後も、家族が対処していけるように支援する体制を提供する
  • 患者と家族のニーズに応えるためにチームアプローチを活用し、必要に応じて死別後のカウンセリングも行う
  • QOLを高める。さらに、病の経過にも良い影響を及ぼす可能性がある
  • 病の早い時期から化学療法や放射線療法などの生存期間の延長を意図して行われる治療と組み合わせて適応でき、つらい合併症をよりよく理解し対処するための精査も含む
 【参考】「WHO(世界保健機関)による緩和ケアの定義(2002年)」定訳作成について

  1. 緩和ケア関連団体会議について
    緩和ケア関連団体会議(以下、本会議という)とは、“緩和ケアの普及啓発を目指し、緩和ケアに関連する学術団体の連携のもと、緩和ケア普及啓発活動の今後のあり方等について協議するため”に開催されている会議です。本会議は、緩和ケアに関連のある18学術団体によって組織されています。
    【参画団体】一般社団法人 日本緩和医療薬学会、一般社団法人 日本がん看護学会、一般社団法人 日本がんサポーティブケア学会、一般社団法人 日本癌治療学会、一般社団法人 日本サイコオンコロジー学会、一般社団法人 日本在宅医学会、一般社団法人 日本在宅医療学会、一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会、一般社団法人 日本ペインクリニック学会、一般社団法人 日本臨床腫瘍薬学会、一般社団法人 日本老年医学会、公益社団法人 日本放射線腫瘍学会、公益社団法人 日本麻酔科学会、公益社団法人 日本臨床腫瘍学会、特定非営利活動法人 日本緩和医療学会、特定非営利活動法人 日本ホスピス緩和ケア協会、特定非営利活動法人 日本ホスピス・在宅ケア研究会、日本死の臨床研究会(五十音順)

  2. 作成の目的
    平成29年度第1回緩和ケア関連団体会議にて、日本死の臨床研究会より「本会議は、多くの団体が集まり検討する場であるため、共通の緩和ケアの定義を共有し、議論することが望ましい」との意見が挙がったことに端を発し、「WHO(世界保健機関)による緩和ケアの定義(2002年)」には定訳がなくインターネット上などで様々な訳が掲載されていることを問題視する意見も挙がったことを受け、医療従事者間での緩和ケアの認識を共通させるために、本会議において18団体で定訳を作成し、普及することを決定しました。

  3. 作成の方法
    作成の方法は、本会議で協議の結果、会議の構成員のみではなく様々な職種から意見を得られることや検討の流れが分かりやすいことなどからデルファイ法が採用されました。デルファイ実施にあたっては、18学術団体の内5団体からなる作業班を構成し、その作業班により定訳案を作成しました。作業班が作成した定訳案は、18学術団体から3名ずつ推薦された計54名のメンバーによりデルファイ法で検討されました。これにより得られた結果は、作業班で検討して新たな案を作成し再度デルファイを実施するという方法を計3回行い、最終案が完成しました。最終案はパブリックコメントを実施し、これによって集まった意見を作業班および本会議において最終協議し了承を得て、定訳が完成いたしました。

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