Japanese Society for Palliative Medicine
News Letter No.54
日本緩和医療学会ニューズレター
Feb 2012  54
口演13
地域連携システム
座長・報告  緩和ケアクリニック・恵庭  柴田 岳三
 演題1:一般病院おける在宅支援機能について紹介元との密な情報交換、地域内在宅緩和ケア推進カンファレンス設立などを進めた。その結果一般病院の機能として基幹病院との連携により、早期からの在宅支援にかかわること、地域診療所との連携により、後方支援を行うことが重要であることなどが考察された。
 演題2:南房総地域で地域医療を担う医師の在宅緩和ケアの実施状況と在宅看取りのバリアをアンケートによって調査し、今後の病病連携、病診連携のあり方を探った。その結果、往診に意欲的な医師が少ないわけではなく、がんの看取りに関わるためには、「困難症例の相談体制」「夜間往診サポート体制」などの要望が寄せられた。
 演題3:がん診療連携拠点病院間の連携の試みで、ペインクリニック外来と緩和ケア病棟とを連携した。このような形で他施設にも連携を拡充することにより、より良い緩和ケアの実現を目指そうとした。
 演題4:退院前カンファレンスを行った事例を抽出し、緩和ケアチーム介入患者が在宅療養へ移行する際の課題を明確にし、在宅緩和ケアネットワークを構築することの有用性を考察した。
 演題5:在宅移行を強く希望した2例の症例を提示し、その活動を報告した。在宅療養支援病院として入院・在宅を問わず、シームレスな緩和ケアを地域に提供するために、在宅部門および地域連携部門が主導する緩和ケアチームを立ち上げることによって、自院・他院を問わずスムーズな在宅移行を実現することが明確になったと報告した。
 演題6:開院2年目を迎えた緩和ケア病棟が在宅診療と緩和ケア病棟を必要に応じて相互利用できる体制作りを目指していて、実際にかかわった21症例を提示し、検討を行った。その結果、緩和ケア病棟がバックアップ機能を果たすことで、在宅診療をより安心して行うことができたと報告した。

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