Japanese Society for Palliative Medicine
News Letter No.36
日本緩和医療学会ニューズレター
Aug 2007  36
ポスターセッション P2A-1〜P2A-7
緩和医療調査
座長・報告 : 近畿大学医学部附属病院 緩和ケア室  原 聡
 高田中央病院の有永先生は、自宅での緩和ケア支援や最期の看取りを実施しておられました。しかし、NSAIDsの使用が少ないこと、高齢者が多いため最期の看取りが少なかったことは都市部と同様である印象を持ちました。
 和歌山医大の月山先生は、緩和ケアの医療費をDPCと出来高で比較されました。緩和ケア病棟では包括内での請求でしたが、比較的高価な医療用麻薬を多量に使用した場合は赤字になることが危惧されました。保険制度と現場との歪みを感じました。
 JR東京総合病院の渡邉先生は、自院の緩和ケアへの意識調査の結果を報告されました。緩和ケアへの関心は高いものの、WHO式がん疼痛治療法や三段階除痛ラダーを知っている医療者は47%であり、大都市においても医療者の基礎知識の不足が明らかであり、より一層の緩和ケアチームによる知識の普及が望まれました。
 鶴岡市立荘内病院の阿部先生は、患者を対象としたアンケート結果を報告されました。がん告知希望は92%であるが、告知率は1割に止まっていました。緩和医療全般に対する認識は低いものの、在宅での看取りを希望しており病診連携の整備が求められています。
 徳島県立中央病院の郡先生は、緩和ケア研究委員会の発足前後のアンケート調査で知識の向上に繋がったが、活動の継続した普及活動が必要であると報告されました。
 武田総合病院の村井先生は、独自に作成された情報シートにより看護に必要な項目を明確にでき、かつ共有することによりチーム全体で看護介入できたと報告されました。

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