Japanese Society for Palliative Medicine
News Letter No.25
Nov 2004

日本緩和医療学会 ニューズレター第25号

ポスターセッション
緩和ケアチーム3
司会・報告 : 日本大学医学部麻酔科  白土 辰子
 緩和ケアチーム診療加算を算定している4病院と、病棟単位の活動を開始した1病院から、計6題(2題は同一病院)の発表があった。
 2002年の社会保険診療報酬改定をきっかけに、多くの病院が緩和ケアチームの立ち上げに関心を示しているため、活動の実態について質疑応答が活発に行われた。各病院とも緩和ケアチームに依頼した経験をもつ医療者は一様に有用性を認めているが、依頼内容の第一位は疼痛緩和であり、依然としてオピオイドの使用に不慣れな医師が多いことが伺われる。医師の緩和ケア理解を促進しないと、緩和ケアは全人的ケアであるという本来の意味があいまいなままに、チーム活動内容が症状緩和だけに限定されないかと危惧される。
 日本で最初のホスピス病棟を有する病院から、一般病棟から移行した患者のケアに大幅な変更がなかったとの報告は、病院全体のケアの質向上と緩和ケアの質は密接に関連することを明示し、この点は全ての医療者が肝に銘じるべきである。その一方で、院内医療者の緩和ケアチーム理解に関するアンケートで、医師の回答率が50%に満たないことは意外であった。また急性期病院におけるベテラン腫瘍医の孤軍奮闘の働きでオピオイド使用量が驚異的に増加したとの発表は、診療報酬の経済的裏づけが病院首脳部の緩和ケアチーム形成意欲を促す証しとなることを実感した。
 この勢いでいくと緩和ケアチームに依頼するケースが増えるにつれ、薬剤師の役割も認識されて、各病院の疼痛マネジメントのレベルは上がっていくであろう。しかし精神的ケアについてはどうであろうか?緩和ケアチームの届け出に精神科医が規定されているが、支援を求める医療者の期待の大きさに比して、協力できる緩和ケア専門の精神科医が少ないのが現状である。会場から発言されたがん専門病院の精神科医に質問が向けられ、このセッションは参加者の緩和ケアに向ける篤い思いに支えられて終了した。

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