Japanese Society for Palliative Medicine
News Letter No.21
Nov 2003

日本緩和医療学会 ニューズレター第21号

パネルディスカッション
緩和医療における施設連携
−緩和医療提供時期について−
座長 : 東京大学大学院  河  正子
国立療養所西群馬病院  斎藤 龍生
 本パネルのテーマは前大会のシンポジウム「緩和医療における施設連携の展開―病院はどこまで診てくれるの?」に続くものとして、患者さんの立場に立って医療従事者との情報の共有を考えることを目指したものであった。6人の演者は、少しずつ異なった立場で緩和医療に携わり、患者さんに接しておられる方々であった。テーマにアプローチするそれぞれの視点を示していただいたことが大きな収穫であったと思う。
 演題発表の順に紹介させていただくと、有賀悦子先生は、大学病院の中央部門に属して継続医療を援助する在宅医療支援・推進部の活動において、ホスピス(緩和ケア病棟)への移行は少数に留まっていることや、急性期と終末期患者の混在による医師のストレスの存在などを報告された。大松重宏先生は、がんセンターのソーシャルワーカーとして外来時に実施している「緩和ケア移行援助」の経験から、患者・家族が見捨てられ感を持つことのないよう精神的な援助を医師、ナースと協働で行う必要を述べられた。吉澤明孝先生は緩和ケア病棟を持たない一般個人病院で、がん治療病院と緩和ケア病棟の中間点に置かれる患者の診療を提供している現状から、その需要と課題について報告された。藤川孝子先生は緩和ケア病棟看護師長として患者・家族の相談にのる立場から、緩和ケア病棟がその意義を伝え得ているといえない状況を示し、患者とのパートナーシップをとって自己決定に寄り添っていく必要を強調された。小池眞規子先生は心理カウンセリングの立場から、「悪い知らせ」という情報を患者と共有するコミュニケーション技術として開発されたSPIKES(Baileら,1999)について紹介された。最後に江口研二先生が、がん治療方法がより効率的で負担の少ないものへと変貌している状況、多様な情報機器(小道具)のコミュニケーションへの効用などを考慮しつつ、治療早期からの緩和医療連携を構築すべきことを提言された。
 ディスカッションの時間内で結論を出せるテーマではないが、緩和医療の提供が、がん治療の現在と隔絶した次元に置かれてはならないことが再確認された。連続性の構築には、情報の共有が、医療・ケア提供の単位となる部門や施設、システム間でいっそう意識的になされるべきこと、その基盤の上に患者・家族と医療者/ケア提供者間の真の協働が探究され続けなければならないことが示されたといえるだろう。

Close