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苦痛緩和のための鎮静に関するガイドライン(2010年版)

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2章 開発過程
2 今後の検討点
 以下の点については,本ガイドラインにおいて十分な検討ができなかったため,次回改訂の際に検討する。
1
対象・方法
  • ガイドラインに示した「緩和ケアに習熟した医師」の要件(研修,教育,専門性など)
  • 日本語,英語以外の言語圏での文献の検討
  • 費用対効用比の検討
  • 推奨の程度の明記
  • ミダゾラム以外の鎮静薬の詳しい検討
  • 鎮静薬の投与方法(皮下注射,静脈注射,坐剤)の具体的な検討(投与量の漸増方法など)
2
  • 生・生の最後・死の質(quality of life, dying and death)の定義
  • 家族の定義の妥当性
3
臨床的・医学的項目
  • 鎮静により苦痛が緩和されている根拠の明示
  • 耐え難い苦痛の妥当性(患者評価に加えて,社会一般に納得できるものであることが必要か)
  • 鎮静の決定をするのに必要十分な意思決定能力の評価方法,基準
  • 文書同意の必要性
  • 家族の同意の必要性
  • 鎮静開始時における情報提供と意思確認についての具体的方法の検討
  • 鎮静の適応となる身体条件としての「原疾患の増悪」の妥当性
  • 鎮静による生命予後への影響の検討
  • 各鎮静薬が鎮静を経ずに苦痛緩和作用を有しているかの検討
4
生命倫理学的・法学的項目
  • 2重効果の原則の役割
  • 複数の専門家による法学的見解の妥当性
  • 倫理的問題に関する臨床倫理委員会等の組織的検討

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