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がん疼痛の薬物療法に関するガイドライン(2010年版)

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1章 はじめに
2 ガイドラインの使用上の注意
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ガイドラインの使用上の注意
(1)ガイドラインの対象とした診療行為
 本ガイドラインでは、がん疼痛の治療法のうち、最も使用頻度が高いと考えられる薬物療法を中心に扱っている。がん患者の痛みは身体的苦痛としてのみではなく、精神的、社会的、スピリチュアルな苦痛、いわゆるトータルペインとしての理解が必要である。外科治療、放射線治療、化学療法、神経ブロック、マッサージなどの非薬物療法は本ガイドラインでは中心としては扱っていないが、これらの方法が重要でないという理由ではなく、今後日本緩和医療学会以外の関連学会とも合同で検討する必要があるため、本ガイドラインでは詳細な検討を見合わせたためである。また、疼痛治療が十分に効果のない痛みに対して苦痛緩和のための鎮静を検討する場合には、「苦痛緩和のための鎮静に関するガイドライン」(日本緩和医療学会)を参照されたい。
(2)対象患者
 がん疼痛のあるすべてのがん患者を対象とする。
(3)効果の指標
 本ガイドラインにおいては、痛みと生命の質(quality of life)を効果の指標とする。何が生命の質を決定するかは、患者・家族の価値観によって異なるため、画一的には決定できない。痛みの治療を行う場合でも、痛み以外の患者によって重要なこと(例えば、眠気が少ないこと、食欲があること、生活に不便でない疼痛治療であることなど)が満たされるような方法を考えることが重要である。
(4)使用者
 対象患者を診療する医師、看護師、薬剤師などを含む医療チームを使用者とする。
(5)個別性の尊重
 本ガイドラインは、ガイドラインに従った画一的なケアを勧めるものではない。ガイドラインは臨床的、科学的に満たすべき一般的な水準を示しているが、個々の患者への適用は、対象となる患者の個別性に十分配慮し、医療チームが責任をもって決定するべきものである。
(6)定期的な再検討の必要性
 2013年末までに内容の再検討をする(改訂責任者:日本緩和医療学会理事長)。
(7)
 本ガイドラインの内容については日本緩和医療学会が責任をもつが、個々の患者への適用に関しては患者を直接担当する医師が責任をもつ。
(8)利害関係
 本ガイドラインの作成にかかる費用は日本緩和医療学会より拠出された。本ガイドライン作成のどの段階においても、ガイドラインで扱われている内容から利害関係を生じうる団体からの資金提供は受けていない。また、ガイドラインに参加した委員も利害関係を生じうる団体との関係をもたない。

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